本サイトは、地震による被害からライフラインの停止までのシナリオを、誰もが簡単に想定できるようにし、どのような地震の時にどのような生活になるかを自ら調べ、対応を検討できるようにすることを目的として作成しています。このため、全国を対象に、簡単な計算で、即時に大まかな結果を出せるようにすることを優先して開発しており、精度が必ずしも高くない計算手法を採用しています。データや計算手法が異なるため、政府や各自治体の公表している結果とは一致しません。

免責事項
防災科研は、「あなたのまちの直下型地震」を使用して利用者が行う一切の行為及び利用者又は第三者に生じた損害について、いかなる責任も負いません。また、防災科研以外のWebサイト等に掲載されている防災科研作成のコンテンツを含むページについて、防災科研は、その内容について一切関知しません。

地図上には250m四方の区画ごとに、入力した指標に基づいて計算された震度が表示されます。影響人口は、各震度階にさらされる地域に住んでいる人口を示しています。

• 震度５弱：耐震性の低い木造建物は壁などに亀裂、固定していない家具は移動・不安定なものは倒れ、地面に亀裂や液状化、落石、崖崩れ、稀に窓ガラスが割れて落ちることがある。
• 震度５強：耐震性の低い鉄筋コンクリート建物は壁・梁・柱などに亀裂、棚にある食器や本の落下、固定していない家具の転倒、補強されていないブロック塀が崩れることがある。
• 震度６弱：耐震性の低い木造建物は瓦が落下・建物が傾く・倒れる、固定していない家具の大半が移動、ドアが開かなくなる、壁のタイルや窓ガラスが破損・落下することがある。
• 震度６強：耐震性の低い木造建物は傾く、倒れるものが多くなる、固定していない家具は倒れるものが多くなる、大きな地割れ、地滑り、斜面崩壊が発生することがある。
• 震度７：耐震性の高い木造建物でもまれに傾くことがある、耐震性の低い鉄筋コンクリート建物は倒れるものが多くなる、広い地域でガス、水道、電気の供給が停止することがある。

[計算方法]
巨大地震を選択された場合は、内閣府の想定データを表示しています。

• 首都直下(2005)：中央防災会議 首都直下地震対策専門調査会
• 首都直下(2013)：内閣府 首都直下地震モデル検討会
• 東海・東南海・南海：中央防災会議 東南海、南海地震等に関する専門調査会
• 南海トラフ：内閣府 南海トラフの巨大地震モデル検討会
• 日本海溝・千島海溝：中央防災会議 日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震に関する専門調査会
• 日本海溝・千島海溝巨大地震：内閣府 日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震モデル検討会
• 中部圏・近畿圏：中央防災会議 中部圏・近畿圏の内陸地震に関する専門調査会

主要活断層を選択された場合は、防災科研のJ-SHIS地震ハザードステーションの想定地震地図データを表示しています。
震度分布を使用された場合は、アップロードされた震度分布を250mメッシュに投影変換、リサンプリングし、表示しています。
震源をご自身にて設定された場合は、入力した震源の位置と深さに基づいて、以下のように計算しています。
入力した震源の位置と深さの点からの距離に応じて地震動の強さが減衰する関係を表した距離減衰式（Midorikawa(1993)）を用いて、各地点の基盤面（硬質地盤）の揺れの最大速度を計算します。これに表層地盤の影響を考慮し（表層地盤の増幅度をかけ合わせ（松岡・翠川(1994)）、地表面の揺れの最大速度を求めます。この最大速度を最大速度と計測震度との関係式（翠川・他(1999)）で計測震度に換算し、震度階級別に表示します。

[留意事項]
震源をご自身にて設定された場合、本サイトでは震源を点で近似していますので、マグニチュードが大きいケースは正しく計算できません。

地図上には、250m四方の区画ごとに、区画内の木造建物の全壊・半壊世帯数が、上記階級ごとに塗り分けられて表示されます。

[計算方法]
前項で求めた最大速度から、童・他(1995)の方法でSI値に変換し、SI値と家屋被害率の関係式を用いて家屋被害率を求めます。これに木造家屋に住む世帯数をかけ合わせて算出します。 木造家屋に住む世帯数は、国勢調査地域メッシュ統計の「住宅の立て方別住宅に住む一般世帯」に関する項目中、一戸建て世帯数、長屋建て世帯数、及び1・2階共同住宅世帯数の合計値を用いています。

地図上には、250m四方の区画ごとに、区画内の出火件数が、上記階級ごとに塗り分けられて表示されます。

[計算方法]
前項で求めた木造建物の被害率を全壊率とみなして、全壊率・発生時刻・季節・世帯数と炎上火災件数の関係式（水野・堀内(1976)）を用いて算出しています。

[留意事項]
木造建物の被害率を全壊率とみなしているので、出火件数は過大評価されます。

地図上には、250m四方の区画ごとに、区画内の死者数が、上記階級ごとに塗り分けられて表示されます。

[計算方法]
前項で求めた木造建物全半壊世帯数を木造建物倒壊数とみなし、木造建物倒壊数・時間ごとに変動する在宅率・人口と死者数の関係式（田村・他(1995)）を用いて死者数を算定しています。 負傷者数、重傷者数は木造建物被害率から、阪神・淡路大震災時における建物被害率と負傷者率との関係を用いた手法（大阪府(1997)）を用いて算出し、屋内人口をかけ合わせて算出しています。 避難者数は全半壊する建物に住む人口から死者数を差し引いて算出しています。

[留意事項]
木造建物倒壊数を木造建物全半壊世帯数と等しいとみなしているため、死者数は過大に評価されることになります。

地図上には、250m四方の区画ごとに、区画内の停電日数が、上記階級ごとに塗り分けられて表示されます。

[計算方法]
前項で求めた計測震度から、過去の地震の実績から構築された計測震度と停電日数の関係式（永田(2010)）を用いて、各地点の停電日数を算出しています。過去の地震の実績における停電日数にはばらつきがあり、最初の設定でライフラインの復旧が遅いとした場合ばらつきの範囲内の遅い方で、早いと設定した場合ばらつきの範囲内の早い方で計算されます。

地図上には、250m四方の区画ごとに、区画内の都市ガス供給停止日数が、上記階級ごとに塗り分けられて表示されます。

[計算方法]
前項で求めた計測震度から、過去の地震の実績から構築された計測震度と都市ガス供給停止日数の関係式（永田(2010)）を用いて、各地点の都市ガス供給停止日数を算出しています。過去の地震の実績における都市ガス供給停止日数にはばらつきがあり、最初の設定でライフラインの復旧が遅いとした場合ばらつきの範囲内の遅い方で、早いと設定した場合ばらつきの範囲内の早い方で計算されます。

[留意事項]
都市ガスが無い地域でも計算結果が出ますが、プロパンガスの供給停止日数ではありません。

地図上には、250m四方の区画ごとに、区画内の断水日数が、上記階級ごとに塗り分けられて表示されます。

[計算方法]
前項で求めた計測震度から、過去の地震の実績から構築された計測震度と断水日数の関係式（永田(2010)）を用いて、各地点の断水日数を算出しています。過去の地震の実績における断水日数にはばらつきがあり、最初の設定でライフラインの復旧が遅いとした場合ばらつきの範囲内の遅い方で、早いと設定した場合ばらつきの範囲内の早い方で計算されます。

地図上には、250m四方の区画ごとに、区画内の下水道支障日数が、上記階級ごとに塗り分けられて表示されます。

[計算方法]
前項で求めた計測震度から、過去の地震の実績から構築された計測震度と下水道支障日数の関係式（永田(2010)）を用いて、各地点の下水道支障日数を算出しています。過去の地震の実績における下水道支障日数にはばらつきがあり、最初の設定でライフラインの復旧が遅いとした場合ばらつきの範囲内の遅い方で、早いと設定した場合ばらつきの範囲内の早い方で計算されます。

[計算方法]
前項で求めた震度とマグニチュードから、過去の地震の実績から構築された高速道路復旧日数の予測モデル式（五十嵐・丸山（2018））を用いて、各インターチェンジ間の高速道路復旧日数を算出しています。

[計算方法]
前項で求めた震度から、東日本大震災の実績から構築された鉄道復旧日数の予測モデル式（加藤・能島（2021））を用いて、各駅の鉄道復旧日数を算出しています。